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小林　江里香 (コバヤシ　エリカ)

  • 大都市社会関係基盤研究　研究副部長
Last Updated :2024/04/25

研究者情報

学位

  • 博士（社会心理学）（東京大学）

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J-Global ID

研究キーワード

  • 老年学   gerontology   

研究分野

  • 人文・社会 / 社会心理学
  • 人文・社会 / 社会学

研究活動情報

論文

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2021年04月 -2025年03月 
    代表者 : 中川 威; 小林 江里香; 権藤 恭之; 斎藤 民
     
    [研究の目的] 世界的に平均寿命が延伸し，病気や障害，疲れや痛みなどの加齢に伴う喪失にいかに対処すべきかが重要な課題になった。先行研究は，高齢期には喪失が生じやすいが，多くの人は喪失に適応でき，病理的状態に陥らず，健康的状態を保つことを示した。しかし，先行研究は年間隔で追跡したため，日・月間隔で生じる喪失に伴う変化を捉えられず，人が喪失に，いつ，どのように適応したか？という問いに十分答えていない。 本研究は，適応指標として感情を用い，日・月・年などの複数の時間間隔で追跡することで，喪失前後に感情はどのような短期的変動と長期的変化を示すか？短期的な変動のしやすさは長期的に適応を促すか，妨げるか？という問いに答えることを目的とする。 [研究実施計画] 本研究では，前述した目的を達成するため，3つの研究を行う計画である。具体的には，一般高齢者を対象として，①30年以上の縦断研究により，病気や障害などの急に生じる喪失に伴う感情の長期的変化を検討する研究1，②日誌法・経験抽出法により，疲れや痛みなどの徐々に生じる喪失に伴う感情の短期的変動を検討する研究2，③複数の時間間隔で追跡するバースト測定法により，感情の短期的変動が長期的変化を予測するか検討する研究3を行う。 [研究の成果] 研究1では，19年間追跡した調査のデータを用いて，長期的変化を検討する分析を行い，国内学会で発表1件，国際学会で発表1件を行った。研究1の結果として，先行研究と異なり，多くの人は喪失後に心身の状態が悪化し，喪失前の水準に回復しない一方，長期的変化には個人差が大きいことが示唆された。 研究2では，日誌法による調査のデータを用いて，短期的変動を検討する分析を行い，国内学会で発表2件を行った。研究2の結果として，感情は日間隔で変動しており，年間隔での追跡では，喪失に伴う変化を正確に捉えられないことが示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年07月 -2017年03月 
    代表者 : 藤原 佳典; 渡辺 修一郎; 稲葉 陽二; 石橋 智昭; 塚本 成美; 小林 江里香; 野中 久美子; 小池 高史; 倉岡 正高; 鈴木 宏幸; 箕浦 明; 松永 博子; 中村 桃美; 南 潮
     
    首都圏における求職高齢者のおかれている立場は一様ではなく、所得や家族環境の格差は顕著でありその健康への影響も大きく、求職活動へのニーズが大きいことが明らかとなっている。特に長期求職者の中には経済面、家庭面、健康面、生活面等において複合的な課題を抱えた人たちが多く含まれることが明らかとなった。こうした対応が難しい群に対して、求職活動を入り口として、生きがいを含めた就業支援と共に経済支援、生活支援、健康支援等といった総合的な観点から長期的・継続的な対応が求められる。生活困窮者自立支援や社会福祉協議会といった他の地域資源とも連携した支援を検討する必要があることを明らかにした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2011年04月 -2015年03月 
    代表者 : 秋山 弘子; 小林 江里香; 直井 道子; 杉原 陽子; 杉澤 秀博; 菅原 育子; 木村 好美; 山田 篤裕; 深谷 太郎; 新開 省二; 石崎 達郎; 村山 洋史; リヤン ジャーシー
     
    1987～2012年に実施された全国高齢者の追跡調査（計8回）と、戦後生まれを含む新しい高齢者パネルの初回調査データの縦断的分析や複数時点の横断的分析を行った。 家族以外のネットワーク、喫煙本数、BMI、運動習慣、移動能力は、加齢に伴い、必ずしも直線的ではないが減少しており、一部の平均値や変化量には出生コホートによる差がみられた。コホートや調査年による差は男女で異なり、男性のみで社会的孤立化が進んでいた。また、女性では、子どもとの同居が生活満足度（LS）を高める効果が弱くなる一方、友人との接触とLSとの正の関連は強くなるなど、主観的幸福感の関連要因にもコホートや調査年による差異が示された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2013年04月 -2014年03月 
    代表者 : 深谷 太郎; 藤原 佳典; 野中 久美子; 小林 江里香
     
    高齢者にとって、社会参加はQOLや健康寿命を延ばす為の大切な要素である。しかし、地域との接点のない高齢者、特に男性には社会参加のハードルは高い。よって、就労という形での社会参加を促進するシステムを考案することを目的とした。東京都大田区に開設されたアクティブシニア就業支援センター「いきいきしごとステーション」において、求職者を対象とした縦断調査を行った。 その結果、就労支援機関利用者は収入目的の高齢者と生き甲斐目的の高齢者の２種類が存在すると思われる。前者は希望収入の差異等が原因で、求職期間が長期化している可能性がある。また、双方とも社会的孤立および閉じこもりのリスクが高いことが示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2008年 -2010年 
    代表者 : 藤原 佳典; 新開 省二; 吉田 裕人; 小林 江里香
     
    群馬県草津町在住の地域高齢者571人を対象とした横断調査(2008年)からは、就学年数、健康度自己評価をはじめ心理社会変数のいくつかは,潜在的な交絡要因を調整しても免疫・炎症性マーカーと有意な関連性を示した。 また、東京都老人総合研究所長期縦断研究(TMIG-LISA)の初回調査(1991年)を受診した東京都小金井市在住の地域高齢者379人の追跡研究からは健康度自己評価や生活満足度など心理変数は既知の交絡要因を統制後も4年後の一部の免疫・炎症性マーカー(IL6、白血球数)の変化を予測した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2004年 -2005年 
    代表者 : 小林 江里香
     
    【目的】地域における介護予防活動の担い手(=支援者)として前期高齢者に着目し、1)介護予防活動の推進において期待される住民の役割と、役割遂行のために必要な個人の資質や資源、2)求められる資質や資源を持つ潜在的支援者の参加促進のための方法を検討した。 【方法】介護予防活動を実践する自主グループ関係者からのヒアリングを行った。また、墨田区、杉並区の無作為抽出された60〜74歳各1000名への郵送調査を行い、47%(墨田)、56%(杉並)の有効回収率を得た。調査では、地域での介護予防活動について、支援者に限定しない一般的な参加意向を尋ねた後、9つのボランティアや手伝いの具体的内容を挙げて、活動希望と希望理由を尋ねた。 【結果と考察】活動実践者へのヒアリングの結果、保健・福祉専門職経験者や男性の参加への期待、会の運営における世話役の負担の大きさなどがわかった。郵送調査の結果、1つ以上の支援活動を実際にしている人(活動者)が約1割、していないがやってみたい活動がある人(潜在的支援者)が半数近くいた。活動者を潜在的支援者と比べると、墨田区のみ居住年数が長いほど活動者となる傾向が見られた。また、支援活動の中でも高齢者援助型(移動補助、話相手など)と組織運営型(活動内容の運営・企画、会計、専門知識提供)の活動には希望者の属性に異なる傾向が見られ、組織運営型には高齢者援助型のような女性の希望者が多いという男女差はなく、学歴による差(高学歴の希望者が多い)があった。また、組織運営型では、地域貢献や自身の知識・経験の活用を動機とする人が相対的に多かった。高齢者援助型の活動に限ると、一般的な参加意向はないとした人でも約2割はこれらの支援への意向を持っていた。地域での介護予防活動では様々なタイプの支援が必要であることの周知が、多様な住民の参加促進にもつながると考えられる。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2000年 -2001年 
    代表者 : 小林 江里香
     
    平成13年度は、得られた調査データの分析と、本研究以外のホームヘルプサービスに関する調査結果や文献のレビューを通して、1)サービス利用者とホームヘルパーのサービス評価における認知のずれが起こりやすい側面、2)ヘルパーがサービス利用者のニーズを正確に認知していてもニーズに合致したサービスを提供できない理由、3)利用者の受けるソーシャルサポート全体の中で、ヘルパーからのサポートはどのような意味を持つのか、について検討した。 その結果、1)身体介護のように標準化が可能な側面より、家庭により好まれるスタイルに違いがある家事援助の技術や、意向を聞くなどの利用者中心の姿勢において、サービス提供者と利用者の評価の不一致が大きく利用者の満足度が低い、2)ヘルパーは、利用者側のサービス内容の理解が十分でないと感じており、業務外の要求をされると感じているヘルパーほど疲労感が高いことがわかった。3)については、ヘルパーからのサポートは、日常生活動作の援助(ADL、IADl両方を含む)、情報的サポート(保健福祉サービスについて相談できる)、情緒的サポート(話をよく聞いてくれる)の順で重要な役割を果たしていた。情報的サポートに関しては、2割弱の人が保健福祉サービスについて知りたいときにホームヘルパーに相談すると回答しており、ヘルパーがサービスの相談窓口としての一定の役割を果たしていることがわかったが、情緒的サポートの提供者としてヘルパーを挙げた人はわずかしかいなかった。世帯構成(「ひとり暮らし」または「夫婦のみ」)との関連では、日常生活動作についてはひとり暮らし高齢者の大部分はヘルパーが第1の援助者であり、夫婦世帯との違いが見られたが、その他のサポートに関しては世帯による明確な違いは見られなかった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1998年 -2000年 
    代表者 : 杉澤 秀博; 横山 博子; 矢冨 直美; 中谷 陽明; 小林 江里香; 岡林 秀樹
     
    本研究では、高齢者の健康、私的支援および保健福祉サービスの利用の相互連関を、既存のデータベースの活用及び新しく調査を実施するなかで解明した。その結果、以下のような知見を得た。 1.高齢者の社会参加推進施策の利用意向に関連する要因を、家族・親族、友人・近隣という2種類の私的な支援に区分して分析した。対象は一般高齢者である。友人・近隣からの支援が利用意向を増す方向で作用していたのに対し、家族・親族からの支援はこのような効果がみられなかった。 2.保健福祉サービスの認知度に関連する要因と社会的ネットワークに着目して解明した。対象は一般高齢者および要介護高齢者の介護者を対象である。一般高齢者のうち生活自立度が低下した人では別居子との交流が認知度を高めていること、生活自立度の状態に関わりなく、地域組織への参加が自立度を高めていた。要介護高齢者の家族の場合には地域組織への参加が認知度を高めているという点では共通していた。加えて、保健婦やソーシャルワーカーの訪問をうけている人で認知度が高かった。 3.特別養護老人ホームの利用意向に関連する要因を、専門家による支援と私的な支援、およびその相互作用に着目して分析した。分析対象は、要介護高齢者の介護者である。専門家による情報的支援がある人では特別養護老人ホームの利用意向を低くする方向で働いていた。しかし、専門家による介護支援をうけている人では老人ホームの利用意向を低下させるのではなく、副介護者がいない場合に特別養護老人ホームの利用意向を高める方向で作用していた。 4.介護保険制度の認定者を対象にサービス未利用あるいはサービスの限度額以下の利用の要因を解明した。私的支援の有無はこのようなサービスの利用に関係が有意な効果がなかった。家族介護意識がこのようなサービス利用に関連していた。

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