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野藤　悠 (ノフジ　ユウ)

  • ヘルシーエイジング研究　研究員（主任級）
Last Updated :2025/04/18

研究者情報

学位

  • 人間環境学（2012年07月 九州大学）

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J-Global ID

研究分野

  • ライフサイエンス / 衛生学、公衆衛生学分野：実験系を含まない

経歴

  • 2019年04月 - 現在  独立行政法人東京都健康長寿医療センター社会参加と地域保健研究チーム研究員
  • 2015年04月 - 2019年03月  公益社団法人地域医療振興協会ヘルスプロモーション研究センター
  • 2011年10月 - 2015年03月  独立行政法人東京都健康長寿医療センター社会参加と地域保健研究チーム研究員

学歴

  • 2007年04月 - 2010年03月   九州大学   大学院人間環境学府博士後期課程
  • 2005年04月 - 2007年03月   九州大学   大学院人間環境学府修士課程
  • 2001年04月 - 2005年03月   九州大学   農学部   Department of Bioresource and Bioenvironment

研究活動情報

論文

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2026年03月 
    代表者 : 清野 諭; 野藤 悠; 杉浦 裕太; 藤原 佳典
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2024年04月 -2025年03月 
    代表者 : 楢崎 兼司; 松崎 英章; 岸本 裕歩; 野藤 悠
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 阿部 巧; 野藤 悠; 久保田 晃生; 藤原 佳典; 清野 諭; 大森 宣暁
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2020年04月 -2025年03月 
    代表者 : 楢崎 兼司; 岸本 裕歩; 野藤 悠
     
    当該年度は，当初立案した研究計画に沿ってベースライン調査を的確に実施するための予備検証と調査準備を実施した． 予備検証に関しては，令和元年度までの科研費課題（課題番号：17K09146）により構築した「篠栗元気もん研究（第一次）」の8年間の追跡調査データセットを用いて，厚生労働省の「基本チェックリスト（KCL）」で簡易的に評価される複合的な要介護リスク状態と要介護認定との関連を調査した．その結果，KCL合計点は性，年齢，同居人の有無，教育年数，経済状況，飲酒・喫煙習慣，既往歴と独立して要介護認定と有意に関連していることが分かった．この検証結果に関しては，令和3年3月に開催された第22回日本健康支援学会年次学術大会（第8回日本介護予防・健康づくり学会大会との合同開催）にて口頭発表を行い，大会優秀賞を受賞した．また，この検証結果等に基づき，ベースライン調査における調査項目を確定した． 調査準備に関しては，新型コロナウイルス感染症による影響により当該年度予算の繰越承認を受けた上で，令和3年9月末までに篠栗町との協力のもと，対象者抽出，質問票や各種資料の作成・印刷，測定手順の構築および必要機材や備品等の整備，調査会実施体制の構築および測定標準化のための各種研修，行政区毎の調査会の日程調整および会場予約など，ベースライン調査を行なうために必要な準備を実施し，質問票を含む調査会関連書類一式を対象者に郵送する直前までの調査準備を完了した． 上記の通り，当該年度に予定していた研究内容に関しては，繰越承認時に設定した完了時期（令和3年9月末）までに概ね予定通り完了することができた．
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 北村 明彦; 木山 昌彦; 野藤 悠; 山岸 良匡; 横山 友里; 谷口 優; 清野 諭; 新開 省二; 西 真理子; 村木 功
     
    フレイル発症の危険因子として、前期高齢期では、脳卒中や心疾患等の循環器疾患の発症、及び骨・関節疾患、サルコペニア、うつ等の老年症候群がフレイル発症の危険因子となり、後期高齢期では、さらに低栄養、認知機能低下、近隣・地域との交流の低下がフレイル発症に影響を及ぼすという研究仮説を検証するため、その第１ステップとして、地域に在住する高齢者を対象とし、フレイル進行の加齢変化について検討した。 草津町の高齢者健診受診者のうち、Fried et al.のphenotypeのフレイル評価を行った65歳以上計1698名（延べ6373件）を最長12年間追跡し、潜在クラスモデルによって加齢変化パターンを類型化した結果、65歳時でプレフレイルが進んでいる群（High group）が全体の6.5％、75歳頃からプレフレイルが進む群（Second group）が47.3％、85歳頃からプレフレイルが進む群（Third group）が30.3％、90歳までフレイルが進まない群（Low group）が16.0%であった。 以上のことから、健診受診者というバイアスがかかっているものの、約半数の高齢者が後期高齢期に入ってまもなくフレイルが進むことが示唆され、この時期を先送りすることが健康寿命の延伸をもたらすものと考えられた。次年度は、フレイル進行の加齢変化パターン別の死亡リスクおよび関連因子を検討し、最終年度にフレイル進行を先送りするための介入ポイントを明らかにするため、年齢層別にフレイル発症の危険因子の検討を行う。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 野藤 悠
     
    本研究の目的は、兵庫県養父市で2014年度より実施している「シルバー人材センターの会員が各行政区に仕事として出張し、フレイル予防教室の立ち上げ・運営を行う」という取り組み（養父モデル）により、研究①：教室参加者および教室実施地区の要介護認定率および介護給付費がどの程度抑制されるか、研究②：シルバー人材センターの会員が教室の運営を担うというモデルが他地域に普及するかを明らかにすることである。 2年目にあたる本年度は、研究①の分析の一部、および、研究②の分析のための普及状況及び課題に関する情報収集を行うことを計画していた。以下に実施状況の概要を示す。 研究①：2012年に実施したベースライン調査の対象者を2019年3月末まで追跡し、教室参加と要支援・要介護認定（以降、認定）発生との関連性を検討した。3350名のデータを使用しCox比例ハザード分析を行ったところ、教室参加者では非参加者に比べ認定発生ハザード比が0.45（95％信頼区間：0.34－0.59）と有意に低いことが確認された。これらの関連性は、対象者の背景要因を調整するために行った逆確率重み付け(IPTW)法および傾向スコアマッチング（PSM）法を用いた分析でも同様に認められた。原因別にみると、いずれの分析方法においても認知症およびその他を原因とする認定に対して有意なリスク低下が認められたが、循環器疾患および整形外科疾患を原因とする認定との関連性は認めらなかった。 研究②：埼玉県内のシルバー人材センター全58センターのうち、新たに2センターを対象に、事業の実施状況および実施する上での課題や工夫についてインタビュー調査を実施した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 北村 明彦; 横山 友里; 谷口 優; 清野 諭; 新開 省二; 天野 秀紀; 野藤 悠; 西 真理子
     
    群馬県の一地域の高齢健診受診者約1,200人の平均8年（最大13年）の追跡研究により、フレイル及び他の危険因子が要介護発生、死亡のリスク上昇に及ぼす影響を検討した。フレイルは、①意図しない体重減少（半年以内に２～３kg）、②「自分が活気にあふれている」の質問に「いいえ」と回答、③外出が１日平均１回未満、④歩行速度が毎秒１m未満、⑤握力が男性26kg未満、女性18kg未満の５項目のうち、３項目以上該当をフレイル、１～２項目該当をフレイル予備群と判定した。 その結果、要介護発生のハザード比（その因子を有する群が有しない群に比べて、要介護が何倍発生しやすいかを表す指標）は、フレイル、フレイル予備群、認知機能低下、脳卒中既往が1.4～2.1倍と有意に高値を示した。一方、要介護発生の集団寄与危険度割合（その因子を取り除くことにより集団全体の要介護発生が何割減少するのかを表す指標）は、フレイル予備群が17％、フレイルが12％と最も高率であった。死亡についても同様であり、フレイル予備群が24％、フレイルが13％の寄与危険度割合を示した。すなわち、集団対策として、フレイル及びフレイル予備群に陥ることを防ぐことにより、約８年後までの要介護発生を約３割、死亡を約４割、それぞれ減らすことが可能となることが示唆された。さらに、年齢別に解析した結果からは、前期高齢期の方が後期高齢期よりも要介護発生や死亡に対するフレイルの影響度が大きいことが明らかになった。 以上の高齢者健診受診者を対象とした研究の結果より、フレイルを健診にて評価して、フレイルやフレイル予備群と判定された方に対して、フレイル状態の改善、及び要介護化の予防のための様々な働きかけを行うことは、高齢者の健康余命延伸に大いに貢献するものと考えられ、そうした取り組みは前期高齢期から開始した方がより効果的であることが示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究(B)
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 野藤 悠; 清野 諭; 村山 洋史; 吉田 由佳; 谷垣 知美; 横山 友里; 成田 美紀; 西 真理子; 中村 正和; 北村 明彦; 新開 省二
     
    高齢化が進むわが国においてフレイルを予防することは喫緊の課題である．我々は2011年より兵庫県養父市にて住民や行政と協働してフレイル予防に取組んできた．その方策は，行政区毎にフレイル予防教室を開設し，シルバー人材センターの会員が仕事として一定期間教室を運営するというものであった．本研究では，この養父モデルともいうべき方策の有効性を評価し，他地域への応用可能性を検討した． ポピュレーションアプローチの評価枠組みであるPAIREMを用いて評価した結果，養父モデルはマンパワーやコスト面に一部課題を残すものの，効果，広がり，継続性という面で有効かつ他地域への応用可能性が高いモデルであることが示唆された．
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2008年 -2010年 
    代表者 : 西地 令子; 熊谷 秋三; 鷲尾 昌一; 野藤 悠
     
    今回の研究において、睡眠障害とメタボリックシンドローム因子(MetS因子)との間に正の関連性が認められた。ベースラインでは、睡眠障害とMetS因子数とは双方において約2倍の保有リスクが観察された。さらに、2年間のフォローアップにおいて、MetS因子を2つ以上保有者は1つ以下の保有者と比較して、睡眠障害発症のリスクが約2.5倍であった。一方、睡眠障害はMetS因子の発症リスクとはならなかった。 また、血清BDNFレベルは、女性が男性よりも有意に低くかった。さらに、身体活動と血清BDNFとの関連性においても、男性においては血清BDNFレベルと身体活動との間に正の関連性が認められたが、女性においては観察されなかった。一方、女性において睡眠障害におけるPSQI得点との有意な負の相関関係が認められ、女性における睡眠障害保有者は非保有者に比較して血清BDNFが有意に低かった。しかし、男性においてはその差は認められなかった。 本研究結果において、MetSは睡眠障害のリスクとなる可能性を示した。さらに、睡眠障害とMetSの有病率には性差があることに、BDNFのメカニズムにおける役割があることも示唆された。

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